
元々敷地が広大な大規模マンション(総戸数100戸以降)は、企業が資産として不動産を抱えていた物を吐き出した跡地を活用した物が多いので、敷地の広さは100m四方あるような物件が数多くあります。広大な敷地に住居部分を30%くらい(あとの70%を共用施設や庭園など)に抑えて単純に「住居」としての機能だけでなく、共用施設や環境を改良して新たな価値を付けようという方向性が見られます。
マンションの共用施設は入居者が月々支払う管理費・修繕費にて運営するサービスや施設。大規模マンションの物件購入者が集まればその資金をベースとして入居者専用の公園整備(公開型の公園と両方運営される事が多い)や、フィットネスクラブや託児所などを運営する事が出来ます。
また前述のように共用施設は「入居者が月々支払う管理費・修繕費にて」ともあるように、無闇やたらに充実させている物件は豪華な一方で、月々の負担額も大きくなってしまうデメリットも生じてしまいます。共用施設を仮に全く使わない場合でも、管理費・修繕費は掛かってきますから、共用施設に対する管理組合の基礎的な運営方針や、不要な共用施設だらけでないか確認しておきたいところです。
共用施設は戸数の多いタイプの物件ほど様々な施設やサービスを導入させやすくなります。敷地面積が広いからといって戸数が必ずしも多い訳でもありませんが、一つの資料として東京にある超高層マンションには30,000平方メートルの敷地に、総戸数が2000戸以上ある物件も登場しています。
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